東京で開かれていた2020オリンピック大会が閉幕した。心を動かした競技や各国選手の優れたパフォーマンス以外にも、今回の大会には注目すべき点がいくつもある。
一つは、新型コロナの流行が2021年7月に収まらず、今回の五輪が史上初の「無観客五輪」となってしまったこと。
もう一つは、東京五輪組織委員会が3R（リデュース・リユース・リサイクル）の原則を徹底し、資源を一切ムダにしない大会運営を目指した。ソーシャルメディアでは、「ダンボール製のベッド」「リサイクル金属を利用したメダル」など、さまざまなコメントが寄せられた。
また、東京オリンピックでは、エネルギーの使用に関する方針も定めている。
０１
日本が目指す再エネ100%オリンピック
１、再生可能エネルギーによる電力供給
ENEOS（エネオス）は5月14日、「東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会」関連施設に再生可能エネルギー由来の電気を供給すると発表した。それによると、大会期間中、オリンピックスタジアム（ウォームアップエリア）、有明体操競技場（ブロードキャストエリア）など、49施設に供給する電気を、全て再エネ電気とする。供給予定電力量は約2400万kWhとなる。
東京2020組織委員会がENEOSから購入する再生可能エネルギーの電力源は2つある。国内の建設廃材や剪定枝を活用する木質バイオマス発電施設と福島県内の太陽光発電施設である。
2011年の東日本大震災後、福島県では、復興計画において、再生可能エネルギーの導入を強く推し進めており、東京2020大会では、再エネ電気の利用を通じて、被災地の復興を後押ししていく。2020年の東京オリンピックでは、組織委員会とENEOSは、福島県産の再生可能エネルギーを活用して被災地の復興を支援する。この取り組みとして、BMXフリースタイル・BMXレーシングおよびスケートボード競技が行われる有明アーバンスポーツパーク会場においては、大会期間中はすべて福島県産の再エネ電気で運営する予定である。
２、多用された水素エネルギー
1964年の東京オリンピックで新幹線が残ったように、日本政府は2020年の東京オリンピックの後に水素エネルギーを社会的なレガシーにしたいと考えている。そのため、今回のオリンピックでは水素エネルギーが多用されていた。
水素トーチ
東京オリンピックの聖火の燃料は水素である。二酸化炭素を排出せず、環境に優しい次世代燃料が初めて聖火をともす燃料に使われる。また、大会が提唱する「持続可能性」の象徴である。
これまでのオリンピックの聖火は、プロパンガスを燃料としてきた。組織委も水素を聖火の燃料とすることで、水素の燃料電池車など、日本の先端技術を世界に発信したい考えだ。
水素の燃料電池車
トヨタは、国際オリンピック委員会がスイスの本部で使用しているのと同じような水素燃料電池車「MIRAI」を500台提供する。
また、トヨタは水素燃料電池バス ""Sora ""を100台供給する。“Sora”は、空（sky）、海（ocean）、川（river）、空気（air）という水の循環を表す言葉の頭文字をとったものである。1台のバスには79名の乗客が乗車でき、600リットルの水素を貯蔵できる高圧タンクを10基搭載している。
それに加えて、重機を運搬するための水素燃料電池フォークリフトがあり、さらに35基の水素充填ステーションが街中に設置されている。
選手村の水素エネルギー
今大会の選手村は、「伝統と革新」（tradition meets innovation）の精神を体現しており、11,000人の選手寮、食堂、トレーニング施設の暖房、給湯、照明に水素を使用している。これらのエネルギーはすべて純水素型燃料電池によって発電を行う。
2020年の東京五輪の選手村は、日本で初めての総合的な水素インフラとなる。大会終了後には、引き続き水素を利用したアパートや学校、ショッピングモールなどに生まれ変わり、環境にやさしく、社会的に包摂的で、技術的にも先進的な都市生活のあり方を示すことになる。
０２
2022北京五輪にも多用されたグリーンエネルギー
１、100%再生可能エネルギーによる電力供給
1年後に開催される2022年の北京冬季オリンピックでも、電力供給に100％再生可能エネルギーを使用するという取り組みを継続する。
北京冬季オリンピック組織委員会が今年5月26日に行った記者会見では、これまで、北京冬季五輪のすべての会場で、再生可能エネルギーの利用が実現されたほか、建設されたすべての競技場は、国家3つ星グリーン建築基準が満たされたことを述べた。
電力面では、北京冬季オリンピックでは、自励式の高圧直流送電技術（VSC-HVDC）を用いて、張家口地区から北京まで安全かつ効率的に送電する。このプロジェクトでは、年間約140億kWhのグリーン電力（風力または太陽光発電）を北京に供給し、北京冬季オリンピックで北京、延慶、張家口の現地会場の電力需要を直接満たし、北京の電力消費量の約1/10を賄う。
この技術は、700万kWの新エネルギー設備の外送・消費ニーズを満たし、北京と張家口の冬季オリンピック26会場の電力需要を完全に満たすことができる。標準石炭を年間490万トン節約し、二酸化炭素の排出量を1280万トン削減することができる。
２、クリーンエネルギー車の使用
交通に関しては、北京の競技エリア内では、主に電気自動車と天然ガス自動車が使用される。延慶と張家口の競技エリア内では、水素燃料電池車が使用される。今まで北京冬季オリンピックのイベント輸送サービスに使用されている車両のエネルギータイプは、水素燃料車、電気自動車、天然ガス車、ハイブリッド車、伝統的なエネルギー車である。エネルギー効率の高いクリーンエネルギー車は、ミニバスでは100％、全車両では85.84％を占めている。
そのうち、「100％国産」の水素燃料電池バス212台は、5つの「100％グリーン水素」ステーションで充填している。このように、クリーンエネルギー車を大幅に採用することで、北京冬季オリンピック・パラリンピック期間中のCO2排出量を約11,000トン削減することができる。
実際、競技種目や参加者の数が増えれば増えるほど、大会開催のためのコストも増えていく。それなのに、なぜ各国はクリーンなエネルギーを使うことで「泣き面に蜂」必要があるのか。
（記者 鈴木 卓哉 編集 尾崎 和明 校閲 森山 美奈）
