中国大手太陽光発電企業である協鑫集成統合技術有限公司は、最近、2020年の業績会議をオンラインで開催、会議の中、「安徽省合肥市にある同社の工場が今年9月に稼働する見込みである」と述べた。
同工場は2020年12月に建設を開始、年間容量は60GW、 210mmの高効率部品の製造に注力し、市場ニーズに応じて182mm部品も製造している、同時に別の合肥にある年間2.5GWのプロジェクトも進んでいる。
協鑫集成の戦略は市場開発ニーズに応じている、各国政府は気候変動対策に取り組みにおいて、中国は2030年までにCO2排出量のピークに達し、2060年までにカーボンニュートラル化を目指して、クリーンエネルギー需要の増加や太陽光発電市場の見通しが良好であることを示している。
昨年から物流コストや原材料価格の高騰、世界的に新冠コロナウィルスの流行により、太陽光発電モジュールの輸出が減り、コンコルド・インテグレーションの最高経営責任者(CEO)は、ヨーロッパと米国の太陽光発電製品に対する需要増加しつつであると述べた。
同社は会議で、将来的に他の企業と協力して、ラミネートプロセス用のヘテロ接合電池とペロブスカイト電池を開発するための高度なR&Dセンターを設立すると明らかにした。
