スイスの太陽光発電メーカーであるマイヤー・バーガー・テクノロジー（Meyer Burger Technology AG）(以下は「マイヤー・バーガー」と略す)は、2023年上半期の決算を発表し、2022年全体の新規発電量（321MW）に近い302MWの新規発電量が追加されたと報告した。しかし、同社の金利・税金・減価償却前利益（EBITDA）は、2022年上半期から2023年上半期にかけて2,770万ドルの損失から4,940万ドルの損失に転じており、生産能力の向上は、企業業績の成長にはつながらなかったようである。
マイヤー・バーガー会長のFranz Richter博士は、年初は価格を維持できたが、太陽電池モジュールの価格が全体的に下落したため、市場の状況に応じて第2四半期に価格の引き下げが必要となり、在庫保護条件に従って合意された与信限度額を顧客に提供したという。
世界的なエネルギー転換により、特に太陽エネルギーの分野における再生可能エネルギーの開発がさらに促進された。しかし、中国製太陽光発電モジュールの低価格供給が続いているため、欧州市場での競争はひどく激化している。中国からの輸入モジュールが欧州の太陽光発電価格に与える影響は明らかではないが、欧州は今まで以上に多くの中国製モジュールを輸入しているため、欧州で生産されるモジュールの価格を確実に下げることになるだろう。
中国の太陽光発電開発を制限するため、欧州と米国が最後に共同で保護貿易に乗り出したのは、2012年に中国に対して実施された「反ダンピングと反補助金」という政策だった。当時、外国の材料、技術、市場に依存していた中国の太陽光発電産業は深刻な打撃を受けた、いわゆる発展の「氷河期」を迎えていた。しかし、現在の市場状況は劇的に変化し、中国の太陽光発電産業はより強力かつ靭性も向上していた。 国際エネルギー機関（IEA）が発表した「太陽光発電のグローバルサプライチェーンに関する特別報告書」によると、中国の太陽光発電モジュールのコストは現在、インドより10％、米国より20％、欧州より35％も低いという。
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（大恒能源科技有限公司の設立記念式典および第1回株主総会）
2009 年に創立されたDAH solar は、14年間にわたって太陽光発電モジュール、一体型太陽光発電システム、蓄電システム・製品の研究開発、生産、販売に加え、発電所の建設、維持管理サービスに注力してきた。その製品は、ドイツ、オランダ、イタリア、イギリス、ブラジル、メキシコ、日本、フィリピンなど、世界120以上の国と地域で販売されている。
2021年、DAH solar は独自開発したフルスクリーンモジュールを発売し、たちまちブラジル、ヨーロッパなどの市場で人気を博した。2022年、この製品は中国国内でも急速に販路拡大し、一時期品切れになっていた。
2023年以降、DAH solarは、N型TOPCon高効率セルの量産化を開始し、N型TOPConフルスクリーンモジュールや世界初となるSolarUnit2.0一体型太陽光発電システムを発表するなど、発展の勢いを見せている。DAH solar独自の1/3カットセル低電流技術を使用したSolarUnit2.0システムは、太陽光発電モジュールとマイクロインバーターの組み合わせにより、変換効率は 97.55%までに達し、業界の先頭に立っている。
(安巢にあるDAH solarのTOPConスマート製造拠点)
株主総会後、株主代表らはDAH solarの安巢TOPConスマート製造拠点を見学し、TOPCon電池（PE-poly技術ルート）製造ラインの優れた技術と25.8％の平均変換効率を高く評価し、DAH solar が所有するTOPCon電池製造技術の実力と先進性を認めた。
関係者は、DAH solar 製TOPCon電池の量産変換効率は近いうちに26% を突破する見通しで、これからも業界をリードする存在になるだろうという。
（文・編集 佐々木 爻）
