エネルギーシンクタンク「Ember」のデータによると、2023年上半期、インドの中国からの太陽光モジュール輸入量は前期比76%減少し、約2.3GWにまで低下した。この減少は、インド政府が国内製造能力の向上を促進するために関連政策を打ち出し、そして追加関税を課すことによってもたらされた結果である。これにより、インドは中国からのモジュール輸入を大幅に削減した唯一の国となった。
Emberのインド電力政策アナリストのNeshwin Rodrigues氏は、「最近の政策介入により、さらに太陽光製造において自給自足を達成しつつあることもあり、インドは中国製モジュールやバッテリーへの過度な依存から脱却できている。今後の重要な課題は、国家の電力計画目標を達成するために、効果的な政策環境を確保し、太陽光発電設備の普及を促進することである」と述べている。
中国は全世界の太陽光発電設備の製造能力の80%以上を占めており、その輸出規模は世界のクリーンエネルギーの発展に大きな影響を与えている。
2023年上半期、中国の太陽光パネルの輸出量は34%増加し、世界全体で114GWに達した。ヨーロッパはモジュールの主要需要地域として、中国からの輸入量が前年比47%増加した。
ブラジルはヨーロッパに次いで、世界第2位の太陽光発電モジュールの輸入国となっており、2023年上半期に中国から9.5GWの太陽光パネルを輸入した。また、インドの中国製太陽光パネルへの需要はトルコに次ぐ世界第2位であるとも報告されている。
国際エネルギー機関（IEA）の報告によると、2022年には世界の太陽光発電容量が70%以上増加し、約450GWに達した。2024年にこの数字は約1000GWに倍増する見込みである。中国は変わらずこの成長の主要な貢献者になるであろうが、アメリカ、ヨーロッパ、インド、そしてほかのアジア諸国も、毎年約70GWのペースで発電容量を増加させるだろうとされている。
これらのデータから分かるように、インドの太陽光モジュールの輸入量が急減しているが、中国の太陽光産業はこれからも力強く発展し、世界のクリーンエネルギーに堅実なサポートを提供することになるだろう。
（文・編集 松木 大燿）
