調査機関Wood Mackenzieが発表した報告書によると、世界の太陽光発電市場は現在、新たな発展段階に入っており、今後8年、世界各国に新しく導入されるPV設備の容量は年間約350GWに達すると予想されている。
2024年、世界のPV産業は急成長産業から成長が鈍化した成熟産業へと転換する見込みで、今後8年間の年平均成長率は鈍化し、過去10年間の急成長の流れから大きく外れることになるという。PV設備の年間導入量は、2024年から2032年の間に世界平均で約350GWに達し、2025年と2030年にそれぞれ371GWのピークを迎えると予想されている。
2024年、中国のPV導入量はわずかに減少すると予想されている。 世界最大の市場であることに変わりはないが、中国のグリッドインフラへの投資がPVシステム新規導入量の増加に追いついていないため、実用規模のPV導入量が減少し、分散型PV導入量の伸びも鈍化している。
ヨーロッパのPV設備導入量は、2022年には38%、2023年には26%成長し、今後5年間は年平均4%の成長が見込まれている。 同報告書は、エネルギー危機の緩和につれ、欧州での分散型PVシステムの導入量の伸びが鈍化していると指摘している。 また、送電網の容量制約により、電力小売り価格は高騰するだろうと推測している。
アメリカのPV導入量は2019年から2023年にかけて年間平均27%の成長率だったが、2024年から2028年にかけては6%に低下すると予想されている。 しかし、米国のインフレ抑制法が2024年に全面施行されるため、発電所規模の太陽光発電プロジェクトが増加し、分散型PVにも恩恵がもたらされるとWood Mackenzieのアナリストが予測している。 また、米国のモジュール生産量は2024年までに3倍近くに増加し、今年末には40GWに達する見込みだ。
Wood Mackenzieは、2024年にPV業界が業界再編に直面すると予測している。 2023年から2026年にかけて、世界のポリシリコン、ウェハー、セル、モジュールの生産能力の80%以上を中国が所有することになる。太陽電池市場の拡大は中国が大きく牽引していると言っていい。中国で生産されているモジュールは、世界のモジュール需要の三倍になっている。この供給過剰によってPVモジュール価格は記録的な安値になり、中国製PVモジュールの価格は欧州製より50%、米国製より65%も安くなっている。したがって、中国製の安価なモジュールは、垂直統合型の国内PVモジュール供給チェーンを確立しようとする多くの国の計画を崩すことになるかもしれない。 多くのメーカーが計画している工場の建設は中止または延期され、既存の工場は稼働率の低下により経営難に直面するだろう。
（文・編集 小山紅葉）
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