イギリスの著名な物理学者であるスティーブン・ホーキング博士は、かつてこう言った、「私たちは今、人類の発展の歴史の中で最も危険な瞬間にいる」。この発言は、決して人々を不用意に怖がらせるものではない。
環境の厳しさが増し、化石燃料エネルギーが枯渇していることから、エネルギー転換の時期が来ていると警鐘を鳴らしているのだ。近年、先陣を走ってきたインターネット技術の巨人たちが、分散型太陽光発電への戦略的転換を図る行動を取るようになって久しい。
01 アップル、新本社社屋の屋根に20MWの分散型太陽光発電を設置
アップルの一挙手一投足が世界の注目を集める中、今やアップルの社内プロジェクトの筆頭とも言える新本社「社屋」の建設は、さらに世界の注目を集めている。
最新のドローン空撮映像では、世界最大のオフィスビルは壮観であるだけでなく、巨大な発電能力を持つ新エネルギーの発電所でもあることがわかる。
280万平方フィートの新社屋は、中央に大きな中庭を持つ円形の構造で、周囲の屋根には20メガワットの太陽光パネルが設置されている。
このような大量の分散型太陽光発電の設置は、アップルの環境保護と省エネへのイメージを現しているだけでなく、科学技術の大手企業が将来的に新エネルギーの分野で何かを始めるであろうことを示唆するものとなるだろう。
昨年、アップルはカリフォルニアにある別の太陽光発電所を買収した。工業風向標によると、Appleは早くからすでに再生可能エネルギー産業に投資しており、将来的には同社の全事業に必要な電力の100％を再生可能エネルギー源から供給すると宣言している。
これは、アップルが公式に再生可能エネルギーへと大きな動きを開始したことを意味し、電力供給決済のための公共送電網に参入する可能性に加え、同社の設備から生まれた余剰の再生可能エネルギーを顧客に直接販売することも意味する。
02 グーグルは新エネルギー分野ですでに一歩先を行く
アップルに比べ、グーグルは新エネルギーの分野で早くから一歩先を進んできた。グーグルの社員がすでに働き始めている新社屋は、完全にグリーンエネルギーパークとなっている。
航空写真で見ると、ソーラーパネルで覆われたグーグル本社は、まるで青い海のように見える。そしてグーグル本社に足を踏み入れると、そこかしこに太陽光発電の足跡がある。
それだけではない。グーグルは現在、企業として世界最大の再生可能エネルギー電気の購入企業であり、風力や太陽光発電の大規模な購入に取り組んでいる。 2017年、グーグルは全面的に再生可能エネルギーを使用することを宣言した。
そして近年、グーグルは大規模な風力発電所での成功を狙っており、再生可能エネルギー企業との提携はとどまることはない。 例えば、オクラホマ州ミンコにある5万エーカーの風力発電施設は、オクラホマ州プライヤーにあるグーグルの大規模データセンターに電力を供給している。
グーグルがデンマークの風力発電機メーカーVestas Wind Systemsからケニアのトゥルカナ湖風力発電プロジェクトの12.5%の株式を購入した。 また、風力発電所を所有し、米国とカナダに約115の風力発電所を持つNextEra Energy社もグーグルと提携している。
他方で、グーグルはアイバンパ(Ivanpah)の太陽光発電施設に出資し、最近ではサンパワー社と共同で家庭用ソーラーパネルの生産を始めている。
03 マイクロソフトが目指す "ゼロ・エミッション"
インターネットの世界では見過ごせない企業であるマイクロソフトが、新エネルギーの分野で取り残されているはずはない。マイクロソフトはこのほど、米国ワイオミング州シャイアンにある同社のクラウドサービス用データセンターに合計約237メガワットの風力発電資源を提供する、これまでで最大の風力発電の購入契約を結んだ。
今回の合意により、マイクロソフトの米国における風力発電資源は500メガワットに達し、シャイアンにあるマイクロソフトのデータセンターは「ゼロ・エミッション」になると期待されている。
マイクロソフトは、シリコンバレーの社屋に2,288枚のソーラーパネルを設置しており、ソーラーエネルギーに関して遅れを取ってはいない。
04 太陽エネルギーは将来的に無限の可能性を秘めている
では、分散型太陽光発電のリーダーは、アップル、グーグル、マイクロソフトのうち、いったい誰なのだろうか。
ビジネス的協力の種類という点では、アップルとグーグルが新技術というコアコンピタンスに基づいて新エネルギーに進出したことは、業界を越えた統合と競争の模範的な事例といえるだろう。 アップルとグーグルは、業界を越えた統合と競争により、エネルギー企業と新技術企業の競争関係を形成し、共通のビジネス利益を実現したのである。
市場の自由化に必要な行政許可さえ緩和されれば、従来の電力部門から電気を買うときに、余った電気を「プロシューマー」として電力専門部門に売ることが可能になる。確約された商業契約のもとに、アップルとグーグルは、企業の電力消費の一部を管理する契約を販売し、それによって電気料金が比較的高い状況でも省エネによる収入を得ることができるのである。
マイクロソフトは、太陽光発電産業ではなく、風力発電資源を中心に「ゼロ・エミッション」を実現するための取り組みを行っている。
太陽光発電事業への参入はグーグルの方が早いので、現状と規模ではグーグルに軍配が上がるかもしれない。
これらの企業がエネルギー産業への参入を加速させているのは当然といえるかもしれない。なぜなら彼らは太陽光発電への投資が自分たちにとって非常に大きな利益をもたらすことをよく理解しているからである。
業界の巨人であるアップル、グーグル、マイクロソフトは間違いなく物理的なアプローチでエネルギー代替を行っており、将来的には分散型太陽光発電が企業の標準的なエネルギー代替方法として普及すると見越した対応をする企業が増えていくことだろう。
