9月12日のTAIYANG NEWSの報道よると、トリナ・ソーラーは2024年の完成を目指し、米国テキサス州に2億ドル以上の投資により100万平方フィート以上の太陽光発電製造工場を建設する。この工場は1500人の雇用、年間生産能力5GWを見込む。この工場では、最先端のN型210大型セルを使用し、高出力ソーラーモジュールを生産し、米国と欧州からポリシリコンを調達する。 この進出は、米国の太陽電池市場をサポートすることを目的としている。
トリナ・ソーラーのほかにも、中国の大手PVモジュールメーカーが米国での事業拡大を発表している。近年、多くの中国PV企業が米国市場に参入しており、そのモジュール生産能力は16GWを超える計画となっている。JA Solarは6000万ドルを投資してアリゾナに初の製造工場を建設し、LONGi Green EnergyはInvenergyと提携してオハイオ州に5GWの太陽電池モジュール製造施設を建設し、JinkoSolarは米国工場の生産能力を拡大すると発表している。
米国では現在、ポリシリコン、ウェハー、セルの生産能力が限られているため、真に国産のサプライチェーンを確立するには時間がかかるだろう。しかし、インフレ抑制法の後押しや税制的優遇措置などの有利な要因により、ますます多くの国際企業や地元企業が米国での生産拡大を選んでいる。2026年までに、米国のポリシリコン、ウェハー、セル、モジュールの製造能力は大幅に増加すると予測されている。さらに、近年では、米国の新たなPVの導入が増加し続け、2022年には20GW以上、今年の第1四半期には、6.1GWの新規導入があり、2030年には、米国のPVの設置容量は3倍以上に増加すると予測されている。
米国に加え、中東も中国PV製造企業の海外進出先として人気となっている。中東諸国は新たなエネルギー転換を推進しており、アラブ首長国連邦（UAE）、ヨルダン、オマーンでは多くのPVプロジェクトが計画および建設中である。統計によると、現在の中東・北アフリカ地域のPV市場規模は約200億ドルで、今後5年間で50億ドル相当のPVプロジェクトが稼動し、150億ドル相当のプロジェクトが始動する。同地域の低炭素エネルギー分野のプロジェクト投資額は2030年までに2,570億ドルに達すると予想されており、PVプロジェクトはその50%を占める。 中国PV企業も中東での市場シェア獲得を加速しており、例えばGCLはサウジアラビアとの提携により、2025年までに年産12万トンの海外工場の開設を計画している。
これらの取り組みは、中国の太陽光発電メーカーが国際市場に積極的に進出し、世界の再生可能エネルギー開発に寄与していることを示している。主力市場で現地化された生産能力を確立することにより、高品質の製品とサービスを提供し、クリーンエネルギーの移行に貢献することが期待されている。
（文・編集 河井 遥）
